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  6. オール電化住宅にリフォームする費用相場は?メリット・デメリットと補助金・助成金制度も解説
2023/01/18 2024/11/05

オール電化住宅へのリフォームによって、光熱費の節約や火災予防などのメリットを得られます。しかし、同時に初期投資費用や停電時のリスクなどのデメリットについても理解しておく必要があるでしょう。

この記事では、メリットとデメリットに加えてリフォーム時にかかる費用相場や、活用できる補助金・控除制度について解説します。リフォーム前に絶対に押さえておきたい注意点もご紹介するのでぜひ参考にしてください。

オール電化とは?

オール電化は、家庭で使用する調理機器や給湯器、暖房などをすべて電気で動かすことを指します。オール電化を採用している住宅を「オール電化住宅」と呼びます。

特徴としては、次のような点が挙げられます。

  • 統一された電力供給による安心感
  • ガス漏れや火災のリスクがないため、安全性が高い
  • エコな発電方法(太陽光発電など)との相性が良い
  • 省エネ効果による光熱費の節約

光熱費の一本化ができるため節約に効果的で、オール電化リフォームを行う住宅は年々増えており、今後もさらに注目が集まっていくでしょう。設置費用が多少高めですが、数年経てば元が取れます。

オール電化リフォームの主な機器と費用相場

オール電化リフォームには主に以下のような機器が必要です。どれも生活の中心となるもので、欠かせない存在でありリフォームの際には必ず取り入れましょう。ここでは費用相場も併せてご紹介します。

  • IHクッキングヒーター
  • エコキュート
  • 床暖房
  • 太陽光発電

IHクッキングヒーター

IHクッキングヒーター

オール電化リフォームでは、ガスコンロを IHクッキングヒーターに替えるため、ガスの撤去工事とIH用の200V電源の設置工事が必要です。

ガスコンロをIHクッキングヒーターにリフォームする場合の費用相場は、以下の通りです。

項目費用範囲
IHクッキングヒーター本体の価格約4万円〜15万円
配線工事費約3万円
設置工事費約2万円
総費用相場約10万円〜30万円

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エコキュート

本体の費用はタンクの容量が大きくなるにつれて高くなりますが、日常的に多くのお湯を使うのであれば初期投資に重きを置くべきでしょう。また、給湯と床暖房をエコキュートのヒートポンプ1台で兼用できる多機能タイプもあります。

ガス給湯器をエコキュートと電気温水器にリフォームする場合の費用相場は、以下の通りです。

項目エコキュート費用範囲電気温水器費用範囲
本体価格約20万円〜50万円約10万円〜30万円
工事費約5万円〜10万円約3万円〜5万円
総費用相場約40万円〜80万円約13万円〜35万円

床暖房

床暖房

他にも、オール電化住宅ではガスや石油の代わりに、電気を熱源とする暖房器具を設置しなければなりません。暖房器具の一例として床暖房へのリフォームをおこなう際には、電気式床暖房か温水式床暖房のどちらかを選択する必要があります。 

項目電気式費用範囲温水式費用範囲
本体価格(1平米あたり)約1万円~2万円約2万円~3万円
導入費用相場約6万円~10万円約30万円~40万円

電気式床暖房は、床暖房機器内の電気ヒーターで温めるタイプです。導入費用は安いですが、日中の電気代を使用するため電気代が高くなる傾向にあります。また、長時間使用すると低温やけどのリスクがあり安心して使えるとは言い切れません。

一方、温水式床暖房は、夜間にエコキュートで沸かしたお湯を使用するため電気代を安く抑えられます。安全性や電気代の安さが理由となり人気の高いタイプですが、導入コストは比較的高いです。

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太陽光発電

太陽光発電

オール電化住宅では太陽光発電の併用がおすすめです。太陽光発電を導入すると、日中は設置している太陽光パネルで発電した電気を使うことで電気代を削減できます。加えて、家庭で消費しきれなかった電力は、電力会社に売電可能です。

太陽光発電を導入する場合の費用相場は、以下の通りです。

項目費用範囲
本体価格(3kW程度のシステム)約130万円~230万円
総費用相場(設置費用を含む)約200万円~300万円

ただし、地方自治体によっては条件を満たせば補助金や助成金を利用できるため、費用を削減できる可能性も考えられます。

表記の表にある費用範囲はあくまで目安であり、具体的な費用はリフォーム会社に見積もりを依頼すると確実に算出できます。

工事費用や追加オプションの費用

オール電化リフォームの工事費用は、各設備の取り付けや配線工事、解体・撤去費用などによって変わります。

また、追加オプションとして、あらかじめ無停電電源装置(UPS:Uninterruptible Power Supply)を導入することで、停電時にも安心して過ごせるため検討しておきましょう。

以下、無停電電源装置の費用相場を表にまとめました。

項目費用範囲
本体価格約20万円~30万円
工事費約5万円~10万円
総費用相場約25万円〜40万円

初期費用がかかりますが、長く快適に住み続けるための必要経費だとも捉えられます。もし導入するか迷うことがあれば、業者から具体的なメリットや活用法を提示してもらいましょう。

オール電化リフォームで活用できる補助金・控除制度

オール電化リフォームにはさまざまな補助金や控除制度があり、それらを活用すれば設備の導入費用の節約も可能です。以下、オール電化リフォームで活用できる代表的な補助金・控除制度をまとめました。

長期優良住宅化リフォームに関する特例措置

長期優良住宅化リフォームに関する特例措置は、一定の耐震改修や省エネ改修とあわせて耐久性向上改修工事(長期優良住宅化リフォーム)をおこない、長期優良住宅の認定を取得する場合に利用できるものです。改修後、居住を開始した年の所得税額が一定額控除されます。

対象太陽光発電・省エネ機器・住宅(リフォーム・新築)
要件① 工事を行った者が主として居住の用に供する家屋であること
② 工事完了から6ヶ月以内に居住の用に供すること
③ 床面積が50平方メートル以上であること
④ 店舗等併用住宅の場合は、床面積の2分の1以上が居住用であること
⑤ 合計所得金額が3,000万円以下であること
補助金額一定の耐震改修、または一定の省エネ改修工事および一定の耐久性向上改修工事に係る、標準的な工事費用相当額の10%がその年分の所得税額から控除される
※ 投資型、ローン型減税のいずれかを選択

対象となる工事にはさまざまな要件が定められているため、確認が必要です。詳細は、以下をご覧ください。

参考:長期優良住宅化リフォームに関する特例措置(国土交通省)

給湯省エネ2024事業

給湯省エネ2024事業は、一定の性能を満たす高効率給湯器を導入する際に補助金が支給される制度です。エコキュートとハイブリッド給湯機、エネファームが対象となり、それぞれより高性能なモデルであれば補助金額が加算されます。

対象ヒートポンプ給湯器(エコキュート)/電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機(ハイブリッド給湯器)/家庭用燃料電池(エネファーム)
要件①対象機器を設置する住宅の所有者等である
②給湯省エネ事業者と契約を締結し、対象機器である高効率給湯器を導入する
補助金額①ヒートポンプ給湯機(エコキュート)8万円/台
②電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機(ハイブリッド給湯機)10万円/台
③家庭用燃料電池(エネファーム)18万円/台※さらに性能加算額の補助あり
※新しい給湯器の設置に合わせて撤去工事を行う場合、工事に応じた定額を補助

対象となる給湯機の性能は細かく分かれているため、詳しく把握しておく必要があります。詳細は、以下をご覧ください。

参考:給湯省エネ2024事業(経済産業省資源エネルギー庁)

省エネ改修に関する特例措置

省エネ改修に関する特例措置とは、住宅の省エネ性能を向上させるリフォム工事を行った際、改修後に居住を開始した年の所得税額が、一定額控除される仕組みです。太陽光発電の導入や省エネ機器の設置などが、対象となります。

対象太陽光発電・省エネ機器・住宅(リフォーム・新築)
要件①その者が主として居住の用に供する家屋であること
②工事完了から6ヶ月以内に居住の用に供すること
③床面積が50平方メートル以上あること
④店舗等併用住宅の場合は、床面積の2分の1以上が居住用であること
⑤合計所得金額が3,000万円以下であること
補助金額以下、(ア)および(イ)の合計額が所得税から控除される
(ア)一定の省エネ改修工事に係る標準的な工事費用相当額(上限:250万円まで):10%を控除
(イ)以下、①、②の合計額:5%を控除ただし、(ア)と合計で1,000万円まで
  ①(ア)の工事に係る標準的な工事費用相当額のうち250万円を超える額
  ②(ア)以外の一定の増改築等の費用に要した額((ア)と同額を限度)

補助金額の仕組みが複雑であるため、正しく理解する必要があります。詳細は、以下をご覧ください。

参考:省エネ改修に関する特例措置(国土交通省)

すまい給付金

すまい給付金は、消費税率引き上げによる住宅取得者の負担を緩和するために創設された制度です。リフォーム住宅についても、対象となります。

対象住宅(リフォーム・新築)
要件①住宅の所有者:不動産登記上の持分保有者
②住宅の居住者:住民票において、取得した住宅への居住が確認できる者
③収入が一定以下の者[8%時]収入額の目安が510万円[10%時]収入額の目安が775万円
④(住宅ローンを利用しない場合のみ)年齢が50才以上の者
補助金額給付額は、住宅取得者の収入および持分割合により決定される

収入や持分割合によって、補助金額が変わる仕組みです。詳細は、以下をご覧ください。

参考:すまい給付金(国土交通省)

他には、環境共生住宅助成制度として「地域型住宅グリーン化事業」や「戸建住宅ZEH化等支援事業」などが挙げられます。

オール電化リフォームのメリット

オール電化リフォームの主なメリットは、光熱費の節約と安全性の向上です。より生活しやすくなるのも大きな利点と言えます。

  • 省エネにより光熱費が節約できる
  • 基本料金を光熱費だけに絞れる
  • ガス火災のリスクが減る
  • 電力消費量を削減できる
  • 利便性が向上し生活しやすくなる
  • 深夜は光熱費が安くなる
  • 災害時にライフラインを確保しやすい
  • 火災保険の割引対象になるケースがある

省エネにより光熱費が節約できる

すべての設備を電気でまかなうオール電化と言うと、電気代がかかるというイメージを持っている方もいるでしょう。しかし、オール電化には、光熱費を安く抑えやすいというメリットがあります。

オール電化住宅の月額基本料金は10Aにつき311.75円です。

これに対して、都心のプロパンガスの月額基本料金は1,817円となっており、オール電化の住宅の方が費用は安いことがわかります。

この料金比較の結果から、光熱費を節約したい人にとってオール電化住宅はメリットが大きいと言えるでしょう。

基本料金を光熱費だけに絞れる

電気とガスを併用する場合は、電気代とガス代の両方に基本料金を払わなければなりません。一方、オール電化ならガスを契約する必要がないため、基本料金を光熱費だけに絞れます。

ガス代の基本料金が不要な分、一般的な住宅よりも、オール電化の住宅の方が光熱費を節約しやすいのです。

電力小売自由化がスタートしたことで、基本料金が不要のプランも登場しました。こうしたプランを利用することで、さらに電気料金を安く抑えられることが期待できます。

ガス火災のリスクが減る

オール電化リフォームは、安全性向上において大きなメリットがあります。ガスを使用しないため、ガス漏れや火災のリスクを軽減できるのは強みのひとつです。

ガス火災は、ガス漏れや不完全燃焼による一酸化炭素中毒の危険性があります。オール電化ではIHクッキングヒーターのように電気を使用した調理機器を導入するため、火災の心配がありません。

また、給湯設備も電気を使用するので、ガス給湯器の維持管理が不要となり、安心してお湯を使うことができます。

さらに、設置場所や工事においても、ガス関連の配管工事がいらないため、工事期間や費用を削減できるのがメリットです。

電力消費量を削減できる

オール電化リフォームにおいては、環境に配慮できることもメリットとして挙げられます。電力消費量の削減により、エコ効果を実感できるでしょう。

例えば、IHクッキングヒーターは熱効率が高く、従来のガスコンロに比べて節約効果があります。

また、電気温水器は余熱を利用して効率良くお湯を沸かすことが可能です。さらに、太陽光発電システムと併用すれば、さらなるエコ効果が期待できます。自家発電を活用して電気代を削減できるため、光熱費の節約につながるからです。

そして、室内の空気が汚れにくくなることも環境への配慮だと言えます。ガスコンロを使用すると二酸化炭素が発生するため、空気が汚れてしまい環境に悪影響を与えますが、IHクッキングヒーターは二酸化炭素が発生しないため、室内の空気が汚れにくいという点もメリットです。

利便性が向上し生活しやすくなる

オール電化リフォームを行うと、生活の利便性が向上し、住宅価値を高めることができます。

まず、調理や温水供給に電気を使用するため、ガス関連の設備や配管が不要になり、住宅の設計や間取りに柔軟性が生まれて生活動線の確保が容易になるでしょう。

また、IHクッキングヒーターの導入によって、調理がスピーディになります。熱効率が高く、火力調整が容易なため、快適な調理が可能です。

さらに、オール電化はエコ効果が高いことから、環境に配慮した住宅として価値が見込まれます。近年、オール電化は新築住宅やマンションでも普及が進んでいます。

深夜は光熱費が安くなる

電気代は1日の中で料金が変動します。日中よりも夜中の方が安く設定されているため、深夜に機器を使えば電気代を抑えられるため、光熱費節約に繋がるのがメリットのひとつです。

エコキュートや電気温水器などは、深夜に沸かしたお湯を日中に使用する仕組みになっています。昼に電気を使わずに済むため、光熱費のカットを実現できるでしょう。

災害時にライフラインを確保しやすい

オール電化住宅は災害時の素早いライフライン確保にも役立ちます。2011年3月の東日本大震災においては、停電の解消ののち断水が解消され、ガスが復旧しました。

このように災害時にはガスよりも電気の方が復旧が早いというメリットがあります。

火災保険の割引対象になるケースがある

オール電化住宅である事を証明できれば、火災保険の割引が適用される可能性があります。加入している火災保険のプランによるので、リフォーム時に確認しておきましょう。

しかし、オール電化住宅だと証明するための条件は基本的に厳しく設定されています。不明点は問い合わせて条件をクリアできるようにしましょう。

オール電化リフォームのデメリット

オール電化リフォームのデメリットとしては、設備設置にコストがかかることや生活の中で制限が生じることなどが挙げられます。

ここでは、それぞれのデメリットと解決方法について解説します。

  • 初期投資費用が高い場合がある
  • 停電時に生活に影響が及ぶ
  • ガスと併用できない場合がある
  • 調理器具が制限される
  • 光熱費が高くなる可能性がある
  • ガスに戻すのが難しい
  • 電気料金のプランを見直さなければならない

初期投資費用が高い場合がある

リフォームや住宅設備を検討する場合、初期投資費用が高いケースがあることを理解しておきましょう。電化製品の導入やエコ設備の設置には多くの場合、高額な費用が発生します。

例えば、IHクッキングヒーターや太陽光発電などの設備を導入する際には、これらの費用を考慮しなければなりません。

しかし、初期費用が高くても、これらの設備には長期的なメリットも多くあるため、節約やエネルギー効率の向上を考慮すると、結果的には費用対効果が高くなる場合もあります。

オール電化住宅向けの電気料金プランは、深夜の料金が安く設定されているケースがほとんどです。

エコキュートは夜間に熱を蓄えて利用するため、お湯や暖房にかかる電気料金は安くなります。日中に頻繁に調理機器や電化製品などを使用すると電気料金がかかってしまいますが、夜間の電力を利用すればコストを抑えられるでしょう。

料金や費用については、リフォームや住宅設備の専門家に相談することをおすすめします。相見積もりを取ると、適切な費用を把握し、自分に合ったプラン選びができるのでおすすめです。

停電時に生活に影響が及ぶ

電化製品やエコ設備を導入する場合、停電時のリスクを考慮することも大切です。電化製品は、電力供給が途切れると使用できなくなるため、停電時には生活に影響が出る場合があります。

ガスと電気を併用している住宅では、停電してもガス機器を使ってライフラインを確保できます。しかし、電気を利用したIHクッキングヒーターや給湯器などの設備は、停電時には調理やお湯を使った温水暖房ができません。

とはいえ、電気の方がガスよりも早く復旧するという点を考慮すれば、絶対的なデメリットとは言い切れないでしょう。停電時にも使える機能を備えたタイプの製品も販売されているため、機器選びによって解決できる可能性もあります。

また、非常用の発電設備や蓄電池の設置も検討するとよいでしょう。これらの設備は、停電時にも電力を供給できるため、安心して電化製品を利用することができます。

ただし、非常用の発電設備や蓄電池にも費用がかかるため、設置時にはコスト面を考慮しなければなりません。設置にかかる費用や停電対策ついては、リフォーム前に業者に相談して決めておきましょう。

ガスと併用できない場合がある

電化製品やエコ設備を導入する際、ガスとの併用が難しい場合もあることを理解しておきましょう。

例えば、IHクッキングヒーターを設置する場合、ガスコンロとの併用が難しくなることがあります。また、電気による給湯が主体になるケースでは、ガスの利用が限定される可能性も考えられるため、事前に考慮しておく必要があります。

ガスと電気の併用を検討する際には、家庭内の設備や使用状況をよく確認し、どちらを優先するかを決めておくことが大切です。ガスコンロでの調理を続けたい場合や、安定したガス供給がある場所に住んでいるケースなどは、併用する方法を検討できます。

このような制約については、電気とガスの供給と使用頻度のバランスを加味する必要があるため、プロからアドバイスを受けると良いでしょう。

調理器具が制限される

IHクッキングヒーターや電気コンロを使用する場合、調理器具の制限があります。一般的なガスコンロでは、ほとんどの調理器具が使用可能ですが、IHクッキングヒーターでは、専用の調理器具を使用しなければなりません。

これは、IHクッキングヒーターが磁力を利用して加熱するため、鍋やフライパンに磁性が必要だからです。電磁波を利用して加熱するIHクッキングヒーターでは、土鍋のように電気を通さない調理器具も使用できません。

加えて、強い火力を必要とする鍋振り料理は、ガス調理のようにできない場合が多いため注意が必要です。鍋振り料理に対応しているIHクッキングヒーターもありますが、価格が高いというデメリットがあります。

また、電気コンロの場合は金属製の調理器具が適しており、ガラスや陶器などの調理器具は熱による損傷のリスクがあるため、使用が制限される可能性があります。このような制限を理解し、適切な調理器具を選ぶようにしましょう。

調理器具の制限については、製品の取扱説明書やメーカーのウェブサイトを参照することがおすすめです。また、専門業者から適切な調理器具の選び方や使用方法についてアドバイスを受けることもできます。

光熱費が高くなる可能性がある

基本的に夜間に電気を使う事で光熱費の節約に繋がるオール電化住宅ですが、ライフスタイルによっては逆に光熱費が高くなってしまう可能性があります。夜中ではなく日中に電気を使う事が多い場合、光熱費の節約は難しいでしょう。

ガスに戻すのが難しい

オール電化住宅でガスを併用できるようにするためには、大掛かりな工事が必要です。機器をガスに対応するものに交換するのはもちろん、ガスの配管を通す工事もしなければなりません。

配管工事は決して低コストでできるものではないため、オール電化住宅を途中でガス併用住宅に変えるのは難しいと考えておきましょう。

電気料金のプランを見直さなければならない

深夜帯の電気料金が低い電気料金プランに変更すると、日中の電気料金が割高になる事があります。どのような電気の使い方をするかによりますが、どのようなプランを選べばよいか迷ってしまう可能性が非常に高いでしょう。自分のライフスタイルに最適なプランを選ぶのが難しいのもデメリットのひとつです。

オール電化リフォームの際のポイント

オール電化リフォームの際には、あらかじめチェックしておくべきポイントがあります。具体的には以下の3点が挙げられます。

  • エコキュート設置時はスペースとタンクの容量を確認する
  • 電源引込みのための工事が必要か確認する
  • 断熱リフォームで光熱費削減を検討する

エコキュート設置時はスペースとタンクの容量を確認する

エコキュートは貯湯タンクとヒートポンプの2つのユニットを設置しなければなりません。リフォームに伴ってエコキュートを新設する場合は、2つのユニットが余裕を持って置けるかどうかを確認してください。それぞれのタンクはかなりサイズが大きいものもあるため、今後のメンテナンスのしやすさを考えて、人が通れないほどスペースを圧迫するような場所には置かないようにしましょう。

また、タンクの容量は適したものを選んでください。大きすぎるものは持て余してしまい、不要な電力を使う原因になりかねません。基本的には現在暮らしている家族の人数に合わせて選ぶようにしましょう。

電源引込みのための工事が必要か確認する

IHクッキングヒーターやエコキュートには200Vの電源が必要となるので、電源から引き込むための工事をしなければならなくなる可能性があります。配線と分電盤までの距離が遠すぎる場合は少額の工事で済みますが、外から引き込む工事をする場合はかなり高コストな工事が想定されます。

断熱リフォームで光熱費削減を検討する

効率よく断熱を行えれば、光熱費の削減も実現しやすくなります。住宅そのものの断熱性を上げ、冷暖房の効き目をよくする事で電気代を節約できるようになるので、併せて断熱リフォームを行う事も検討してみましょう。

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オール電化リフォームを検討する際の最初の一歩

オール電化リフォームを検討する際には、メリットやデメリットについて理解を深めてから費用相場を掴むことが重要です。また、コストを抑えるためには補助金・控除制度も確認しておくと良いでしょう。

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