マンションリフォームの費用相場！注意点や費用を抑えるコツもご紹介

マンションのリフォームを行うことで、これまでの住居のイメージを一新し、住みやすさを向上させられます。しかし、マンションのリフォームは、どれくらい費用がかかるのか、どこまでリフォームが可能なのか、よくわからないという方もいらっしゃるでしょう。

リフォーム可能な範囲や費用相場や費用を抑えるコツ、注意点など、くわしく解説します。マンションのリフォームを検討している方は、この記事を参考にしてください。

マンションのリフォームはどこまで可能？

共有部分はリフォーム不可

戸建てのリフォームと違って、マンションのリフォームには制限があります。マンションには、共有部分と専有部分があり、マンションの所有者がリフォームできるのは、専有部分に限られるからです。

エレベーターや廊下などは共有部分であるとすぐにわかりますが、どこからどこまでが共有部分なのか、わかりにくいケースもあります。また、マンションによって、共有部分の範囲が異なるケースもあるので注意が必要です。個別に説明していきましょう。

玄関ドアや窓ガラスは共有部分となるため、原則としてリフォームや交換はできません。ただし、玄関ドアの内側の仕上げに関しては、リフォーム可能です。サッシの窓ガラスや玄関の鍵についても、マンションによっては変更可能な場合もあります。

配水管・ガス管・電気配線なども共有部分にあたるため、基本的には変更できません。ベランダやバルコニーは、専有部分があったとしても、共有部分になっている場所のあるケースが多いため注意してください。

専有部分はリフォーム可能

部屋の内側の壁紙や床材は、専有部分になるため、基本的にはリフォームできます。また壁や天井のクロス、バス回りの交換工事も可能です。

ただし、マンションによっては使えない素材が指定されているケースもあります。判断がつかない場合には、事前に管理規約の確認や管理会社への問い合わせをしてください。

マンションのリフォームは、構造によって制限される場合もあります。マンションは、建築方法によって大きく2つに分けられます。柱や梁によって建物を支える「ラーメン構造」と、壁によって建物を支える「壁式構造」です。

ラーメン構造のマンションは、柱型や梁型が室内に出ていますが、間取りは自由に変更できます。壁式構造のマンションは部屋の内部に耐力壁と呼ばれる壁があって、建物を支えている場合は壁の撤去はできません。

マンションは構造によって、間取りの変更が制限される場合があることを知っておいてください。このほかにも、キッチンなどの水回りのレイアウトを変更する際に、排水口の位置によって移動できる場所が制限されるケースもあります。

マンションのリフォームの費用相場

マンションのリフォームにかかる費用は、施行面積やリフォームのグレードによって、異なります。一般的にいくらぐらいかかるのか知りたいという方もいらっしゃるでしょう。

マンションのリフォームで、300万円以上の大規模リフォームを行った人を対象にして、2017年にリクルート住まいカンパニーが実施した調査によると、マンションのリフォーム費用の平均金額は、539.9万円となっています。

つまり、マンションのリフォーム費用の目安はおおよそ500万円台です。ただし、金額にはかなりの幅があります。下の円グラフはかかった費用別の割合で表したものです。

リフォーム費用内訳（300万円以上で調査）

費用帯の分布を見ると、もっとも多いのは300万円～500万円で、58.4％と半分以上を占めています。1,000万円以上かけている層が、1割以上いることも特徴的です。設備の選び方によっても金額は変わります。

部分ごとに、しっかり確認して検討することが必要でしょう。

リフォーム部位別費用相場

マンションのリフォームの費用を抑えるためには、部位別に費用相場を見て、細かく検討していくことが有効です。部位を大きく4つに分けて解説します。

• 水回り（キッチン、トイレ、浴室、洗面所）
• リビング・ダイニング
• 和室
• フルリフォーム（スケルトンリフォーム）

水回り（キッチン、トイレ、浴室、洗面所）

水回りのリフォームは築年数が10年～20年経ったら、必ずやるべきとされています。毎日使う場所であるため、確実に経年劣化が進むためです。

パイプの劣化や腐食、ひびわれなどが進行すると、やがて壁や床を侵食して住居全体をリフォームしなければならなくなることがあります。早めに水回りのリフォームを行うことが、費用を抑えることにつながる場合もあるのです。

施工内容

水回りのリフォームの主な部位は、キッチン、トイレ、浴室、洗面所の4つです。それぞれのパーツを交換するのが、一般的な方法といえるでしょう。

システムキッチン、トイレ、ユニットバス、シャワーなどを交換します。さらに大がかりに内側を解体して、内装や壁紙などもリフォームする選択もあるでしょう。費用は高くなるため、予算と相談しながら、必要に応じてリフォームすることをおすすめします。

費用相場

キッチン、トイレ、浴室、洗面所をそれぞれ交換した場合の費用相場は、以下です。

それぞれ、どれくらいのグレードのパーツと交換するかによって、金額が変わります。費用と機能、使いやすさや必要性を考慮して、検討してください。

リビング・ダイニング

リビング・ダイニングは、家族の生活の中心ともいえる場所です。食事、テレビ、趣味、育児など、さまざまな目的で家族が集まるため、ライフスタイルに合ったリフォームを考えている方も多いでしょう。

リビング・ダイニングは多様なリフォームの仕方があるため、目的と予算を明確にして、検討することをおすすめします。

施工内容

近年は広い空間を志向する傾向があり、リビングとダイニングを1つの空間にする間取り変更のリフォームも目立っています。壁の撤去、壁のクロスの張り替え、塗り壁への変更、床のフローリング張り替えなどのリフォームが一般的です。

リフォームが大がかりになる場合は、施行期間も長くなるので注意が必要です。

費用相場

リビング・ダイニングのリフォームは、多岐にわたるため、費用の幅も大きくなります。おおよその目安は以下の表のとおりです。

リビングとダイニングを1つの空間にするなど、間取りの変更を伴うリフォームの場合は、工事費用とともに破棄費用がかかるケースもあります。費用が当初の予定よりも高くなることもあるので、見積もりの段階でしっかり確認しておいてください。

和室

和室は自由度の高い空間であるため、さまざまなリフォームが可能な場所です。ライフスタイルに合う形でのリフォームをするケースが多いといえるでしょう。

施工内容

和室のリフォームで多いのは、洋室に変更して、床も畳からフローリングに変えるという方法です。また、リビングに隣接した和室をリビングと一体化させる、和室を撤去してリビングを拡張するなどの大がかりなリフォームをするケースもあります。

和室のまま、天然の木材をグレードアップさせるリフォームもあります。その場合は材質の選び方によっては価格が高くなることもあるので、事前にしっかり調べておくといいでしょう。

費用相場

和室はさまざまなリフォームが可能であるため、費用の幅も大きくなる傾向があります。

フルリフォーム（スケルトンリフォーム）

マンションのフルリフォーム（スケルトンリフォーム）とは、床・壁・天井を取り払って、躯体のみの状態にして、間取りから変更する大がかりなリフォームです。スケルトンには、「骨組み」という意味があります。つまり骨組みだけ残すリフォームです。

ただし、壁式構造のマンションの場合、壁の撤去はできません。ラーメン構造の場合は壁も撤去して、コンクリートが見えるところまで、すべて解体します。

施工内容

フルリフォームでは、建材や設備機器の代金、工事費のほかに仮設工事の費用や解体費もかかります。床や壁の全面の刷新、間取りの変更が伴うため、部分的なリノベーションに比べると、高額になることを想定しておいてください。

費用相場

フルリフォームで機能性やデザイン性にこだわった場合には、1,000万円以上かかることも珍しくありません。

リフォームの費用を抑えるコツ

中古マンションのリフォームは、新築マンションを購入するよりは安くつきますが、それでもリフォームの費用は高額です。しかし、工夫することで費用を抑えられます。主なコツは、以下の3つです。

• 掛け率が高い業者と製品を選ぶ
• 住宅ローン減税制度を利用する
• 施主支給にする

それぞれくわしく解説します。

掛け率が高い業者と製品を選ぶ

リフォームの費用を抑えるためには、掛け率の高い業者と製品を選ぶことをおすすめします。掛け率とは割引率のことです。割引率は、業者によって異なります。

メーカーから製品を多く購入しているリフォーム業者は、安い仕入価格で製品を入手しているケースもあり、製品の掛け率が高くなる傾向があるでしょう。

見積書の明細を見ると、工事費用や製品の値段にどれくらいの割引率が適用されているかがわかります。個々の数字を確認したうえで、掛け率の高いリフォーム業者を選ぶことをおすすめします。

住宅ローン減税制度を利用する

リフォームをする際には、住宅ローン減税制度を利用できます。減税の対象となるのは、中古物件の購入費用とリフォーム費用の2種類です。それぞれ一定の適用条件があるので、注意してください。

中古物件の購入費用に関する減税は、マンションの場合は築25年以内の物件の購入であれば適用される可能性が高くなります。

リフォーム費用に関する減税は、100万円を超えるリフォームを行った場合が対象です。それぞれ、ほかにもいくつか適用条件があるので、該当する方は確認してみましょう。

住宅ローンを借りない場合でも、耐震リフォーム、バリアフリーリフォーム、省エネリフォームなど、特定のリフォームに対する減税制度があります。

それぞれの減税制度の適用条件を確認し、満たしている場合には。住宅減税制度を使ってリフォーム費用を抑えましょう。

施主支給にする

リフォームする際に、施主自身が新たに使用する設備や機器を事前に購入し、施工業者に支給して設置を依頼することによって、リフォーム費用を抑えられる可能性があります。

ただし、事前に施工業者に確認する必要があります。購入した設備が設置できないというケースも考えられるためです。また、逆に高くつく場合もあるので、施工業者と打ち合わせをしっかりすることをおすすめします。

リフォームの注意点

リフォームをする際には、注意しなければいけない点がいくつかあります。主な注意点は、以下の3つです。

• 間取りを自由に変更できない
• 管理組合への届出・申請
• ご近所への配慮

それぞれくわしく解説します。

間取りを自由に変更できない

マンションが壁式構造である場合には、室内の耐力壁を撤去できないため、間取りを自由に変更できません。理想とする居住空間に、リフォームできない可能性があることを知っておく必要があるでしょう。

このほかにも、共有部分は変更できない、使用できない素材があるなど、マンション独自の制限があります。リフォームするうえで疑問がある場合には、管理規約の確認や管理会社への問い合わせを行ってください。

管理組合への届出・申請

マンションのリフォームを行う場合には、ほとんどの場合、管理組合、もしくは管理会社への届出と申請が必要になります。管理規約に違反してしまうと、工事そのものができなくなる可能性もあるので注意してください。

申請期間はマンションによって異なりますが、「1ヵ月前まで」というケースが多いようです。余裕を持ってリフォーム業者と相談しながら、スケジュールを立てることをおすすめします。

ご近所への配慮

リフォーム工事をする際には、ご近所への配慮を忘れないようにしてください。マンションは共有部分が多く、壁や床を隔てて隣接しているため、工事時の音が問題になるケースも考えられます。

リフォーム工事前には隣人に挨拶をし、工事の日時を事前に告知することをおすすめします。挨拶する範囲は工事規模にもよりますが、最低限、両隣と上下の階にしておくことで、トラブルのリスクを低減できるでしょう。

水回りの設備の交換も要注意です。トイレの位置を希望どおりに変えたことによって、「水を流す音がうるさい」という下の階の住人からクレームが来たというケースもあります。隣人に配慮しながら、慎重にリフォームを検討してください。

業者選びのポイント

リフォームする場合には、業者選びが重要です。選び方のポイントは、以下の2つです。

• 見積もりを比較
• 信頼できる業者に依頼

それぞれくわしく解説します。

見積もりを比較

業者選びをする際には、複数のリフォーム業者から見積もりを取って、比較することが大切です。複数を比較することでおおよその目安を把握できるため、選択する基準が明確になり、安心感も増します。

見積もりで確認すべきなのは、料金やプランだけではありません。見積もりの詳細がわかりやすく書かれているかどうかもポイントです。見積もりの金額は安かったのに、高額の追加料金を請求されて、結果的に高くつくケースもあります。

疑問点はすべて質問し、納得してから依頼することをおすすめします。料金やプラン、提案など、それぞれに違いがあるので、要望にそったプランかどうかを吟味して業者を選ぶといいでしょう。

信頼できる業者に依頼

業者選びでとくに重要なのは、信頼できるかです。経験が豊富で数多くのリフォーム事例を持っている業者や口コミサイトなどでの評判がいい業者に、依頼するようにしましょう。

実績を見ることで、その業者が得意としているリフォームもおおよそわかります。希望している施行内容の実績を、数多く持っていることもポイントです。

また、打ち合わせをしたときの対応も、信頼できそうかどうかの判断材料のひとつになります。親身になって丁寧に対応してくれる業者であれば、安心して依頼できるでしょう。

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家族のライフスタイルの変化にあわせてマンションのリフォームをすることで、見た目をきれいにするだけでなく、住みやすさを向上させられます。マンションの構造によっては、間取りを自由に変更できる場合もあります。

機能性やデザイン性にこだわると、費用も高くなることを覚悟しなければなりません。しかし、掛け率の高い業者を選ぶなど、工夫することでリフォーム費用を抑えられるでしょう。

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