和歌山県和歌山市
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一言PR
「解体」から「建築」まですべてお任せください！
企業情報・自己紹介
◆大切な土地、愛着のある建物を未来へつなぎます！ 当社は、これまでに解体工事もリフォーム工事も承ってまいりました。 建築工事は比較的時間をかけて進められますが、解体工事は予想以上に速いスピードを求められます。 そのため、作業員ひとりひとりが現場の状況を把握せずにいると、大事故に発展してしまうこともあるのです。 何よりも安全第一に努め、それに伴う資格も取得いたしました。 解体する仕事も、建てる仕事も、実際現場に立ってみないと分からないことがあります。 ひとつの取りこぼしが命取りにならないよう、施工は自社で責任を持って管理します。 家を取り壊す時、家を建てる時、どちらもさまざまな想いを抱くことかと思います。 だからこそ、常にお客様目線で動き、「正解だった」と笑っていただけるよう＋αの仕事を心がけております。 例えば、解体後はゴミひとつ残さないよう清掃には力を入れています。 そうすることで、お客様も清々しい気持ちで新たなスタートを切っていただけると思っております。 お客様に喜んでいただけることを一番のやりがいとして、社員一同お力添えをさせていただきます。 🌟住宅に関する些細なことでも、ゼヒトモご相談ください🌟 会社名：株式会社JKクリエイティブ 代表者名：別府 恵 住所 ：和歌山県和歌山市内原875-8 電話番号 事務所：073-494-8155 直通：080-4702-6017 ※お急ぎの際は、直通にご連絡ください。 FAX番号：074-494-8981 営業時間：8：00～19：00 定休日：日曜日 メールアドレス：info@jk-creative.net
経歴・資格
■豊富な実績 当社の強みは、何と言っても解体と建築の両方をお任せいただけること。 これまでにどちらの現場も数多く経験をしてまいりました。 解体に関しては、戸建住宅・集合住宅・施設など、さまざまな建物に対応。 瓦・ガラ、岩・石、産業廃棄物の運搬や処理も可能です。 建築では、外壁塗装・外構工事・内装リフォーム全般を。 どちらも現地調査からお見積もり、現場管理、お引き渡しまで自社で責任を持って行います。 ただ壊すだけ。ただ建てるだけ。 ではなく、「解体した土地をいかに活用していただくか」「リフォームした家でいかに快適にお過ごしいただくか」を常に考えております。 どんなご要望にもお応えする自信がありますので、まずはお気軽にご相談ください。 ■明確なお見積り お見積もりを算出する前には、必ずヒアリングと現地調査を念入りに行います。 そこで得た情報をもとに、工事にかかる費用をご提示いたします。 解体工事もリフォームも、基本的には見積もり通りに進めます。 工事中に処理が必要な廃棄物が見つかれば、お客様にご報告。 許可もなく勝手に処理することはありませんので、ご安心ください。 リフォームも同じ。 設備を撤去したら下地が腐っていた、大きな傷があったなどは発見次第ご報告いたします。 最後まで信頼いただけるよう、料金については特に明確化を心がけております。 ■綿密な打ち合わせ 工事はお打ち合わせから始まると言っても、過言ではありません。 解体にしろ、リフォームにしろ、きっと大切な理由があるからです。 解体した土地をどう活用したいのか。 「駐車場」か「家」なのか。 家であれば、排水管を通すために掘る深さも変わり、地中埋設物の処理方法も変わります。 リフォームする内装は、どんなデザインが良いのか。 どんなライフスタイルを送っているのか。 ペットと同居しているなら、傷に強く消臭機能があるクロスが良いでしょう。 漠然としたものから、細かなご要望まで、どんな些細なことでもお話しください。 ■正規業者として 解体や建築を安全に行うには、さまざまな資格・免許・認定が必要です。 当社は土木施工管理技士、建築施工管理技士、産業廃棄物収集運搬業許可証など、各種資格を取得している正規解体業者です。 正しい知識のもと、法令を順守。 高いモラルを持って、日々現場に臨んでおります。 廃棄物処理は適正処理された証明を発行して管理しております。 解体業者はイメージが悪い…と思われがちですが、当社は安心してお任せいただけます。 【所有資格・許可】 2級土木施工管理技士 2級建築施工管理士 2級建設機械施工技士 車両系建設機械（整地等）運転 車両系建設機械（解体用）運転 車両系建設機械（解体用）第1種特例 コンクリート造の解体 地山掘削・土止支保工 鉄骨の組立 足場の組立 産業廃棄物収集運搬業許可証 許可番号 第03000176371号 解体工事の登録 和歌山県知事（登-25）第3-59号 解体工事の登録 和歌山県知事（登-22）第3-37号 和歌山県知事 許可（般-30）第16692号 和歌山県公安委員会登録番号 不当要求防止責任者 第200011-2-015号
