【2024年度最新】キッチンリフォームで利用できる補助金制度の対象工事・申請方法を紹介

キッチンリフォームでは、補助金制度を活用できるケースがあります。補助金は原則として返還不要のため、費用を抑えてリフォームしたい方はぜひチェックしておきましょう。

この記事では、2024年度における補助金制度、対象となる住宅や工事内容、申請方法などについて解説しています。

この記事を監修したプロ

宮武　亮 さん

宮武屋

お問い合わせの対応からお見積もり、現場管理、完了まで全て代表である宮武が一貫して行います。 そのためご要望を直接施工に活かすとができるため、お客様の理想に沿った高クオリティな仕上がりを提供できます。 自分自身も家庭を持ち、「ライフスタイルに合った快適に過ごせる空間が欲しい」と思うようになりました。 子育てを楽しめる空間が欲しかったり、在宅ワークという言葉も聞き慣れてきた中で、快適なワークスペースを確保できるようにしたいなど、様々な悩みが出てきました。今までの施工経験を活かして、お客様のライフステージに合うように、思いに寄り添い、希望を叶えるお手伝いをしていきます。

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＜2024年＞キッチンリフォームに使える補助金制度

キッチンリフォームには、国及び地方自治体からの補助金制度が適用されるケースがあります。対象となる要件、キッチンリフォームの施工内容を満たしていれば補助金を受け取れるため、それぞれの制度について知っておきましょう。とくに適用されやすいのは、以下の補助金制度です。

• 子育てエコホーム支援事業（こどもエコすまい支援事業）

子育てエコホーム支援事業は、子育て世帯を支援する事を主な目的とした補助金制度です。しかし、他の世帯にも適用される事が多く、対象となる要件が比較的広いため必ず確認しておきましょう。なお、後継となるこどもエコすまい支援事業についても知っておくべきだと言えます。

• 長期優良住宅化リフォーム推進事業

長期優良住宅化リフォーム推進事業は、省エネ化や住宅の環境を整える時に役立つ補助金制度です。より住みやすい住宅にリフォームし、長く住み続けたいと考えているのであればこの補助金制度が適用される可能性について気にかけておきましょう。

• 介護保険

介護保険も適用条件を満たしていればキッチンリフォームの際に補助金を受け取れます。バリアフリー化を目的としている場合に役立てられる事が多いため、介護保険を使える要件を確認しておくとよいでしょう。

• 給湯省エネ2024事業

給湯省エネ2024事業は、キッチンリフォームとあわせてエネファームやエコキュートを導入すると補助金が支給される制度です。補助額は細かく設定されているため、どのような機器を設置するかによって大きく異なる事を理解しておきましょう。

• 子育て世帯リフォーム支援制度

子育て世帯リフォーム支援制度は、東京都台東区の住民のみが利用できる補助金制度です。この制度のように、自治体が独自におこなっている補助金制度もあります。

子育てエコホーム支援事業

子育てエコホーム支援事業は国がおこなっている支援事業です。主にエコ住宅設備の設置や子育てをフォローできるリフォームなどをおこなった場合に補助金が支給されます。

子育てエコホーム支援事業とは

子育てエコホーム支援事業は新築住宅の購入・リフォームに際して活用できる補助金制度です。若者世帯・子育て世帯の夫婦を支援するための制度ですが、子育てをしていなくても条件を満たせば支援を受けられます。省エネリフォームや子育てをしやすくなるバリアフリー化など、良質な住宅ストックの形成を目的としたリフォーム工事が対象です。

対象になるキッチンリフォーム

キッチンリフォームの場合、「高効率給湯器（エコキュート・エコジョーズ・エコフィール・ハイブリッド給湯機のいずれか）」の導入、節湯水栓への交換といった省エネ化を目的としたリフォームが必須となります。

そのうえで、「ビルトイン食器洗機」を組み込んだり、レンジフードを掃除しやすいものに交換したり、「ビルトイン自動調理対応コンロ」を設置したりすると、さらに補助金が上乗せされるので同時にリフォームする事を検討しましょう。

キッチンリフォームに対する補助金の上限額

子育てエコホーム支援事業の補助金の上限額は、一戸あたり最大で20万円です。

ただし、申請時点に2005年4月2日以降に出生した子どもがいる世帯（令和6年3月31日までに工事着手をする場合は、2004年4月2日以降）である「子育て世帯」の場合は、一戸当たり30万円が上限となります。

また、申請時点で夫婦であり、いずれかが1983年4月2日以降に生まれた世帯（令和6年3月31日までに工事着手する場合は、1982年4月2日以降）である「若者夫婦世帯」も同様の引き上げが適用されます。

くわえて、子育て世帯であり既存住宅を購入してリフォームする場合は1戸あたりの上限額が60万円まで引き上げられる点にも注目しましょう。

申請方法と申請期限

子育てエコホーム支援事業の補助金の申請は、施主がおこなうのではなく工事請負契約を締結した支援事業に登録している事業者です。そのため、施主が特別な手続きをする必要はなく、申請手続きは全て業者やリフォーム会社などが請け負います。

一度申請した事業者が補助金を受け取り、それを施主に還元するという流れです。このとき、施主情報が必要な為身分が証明できるものなどの提示が必要となります。

なお、予算上限に達した場合は申請の受付が締め切られるため早めに申請しましょう。

具体的な交付申請の予約は2024年4月2日～予算上限に達するまで（遅くとも2024年11月30日まで）です。交付申請期間は2024年4月2日～予算上限に達するまで（遅くとも2024年12月31日まで）です。

参考：2024キャンペーン 子育てエコホーム支援事業（国土交通省）

こどもエコすまい支援事業との違い

「こどもエコすまい支援事業」は予算上限に達し、2023年に申請受付を終了しました。後継としてできた事業が、前述の「子育てエコホーム支援事業」です。子育てエコホーム支援事業の方がより支援制度が充実しており、支援される世帯をバックアップする体制が整っているという特徴があります。

こどもエコすまい支援事業とは？

こどもエコすまい支援事業は、子育て世帯と若者夫婦世帯による高い省エネ性能（ZEHレベル）の新築住宅を取得する事や、省エネ化を目的としたリフォームなどを支援するための事業制度です。若い世帯の省エネ投資を支え、2050年のカーボンニュートラルの実現を図る事を目的としています。

前述の通り、予算上限に達したため2023年9月28日時点で申請の受付が終了しました。その後継として、現在は子育てエコホーム支援事業が機能しています。

キッチンリフォームに関する違い

こどもエコすまい支援事業においても、子育てエコホーム支援事業においても、レンジフードを掃除しやすいものにリフォームするという対象工事がありますが、こどもエコすまい支援事業が1戸あたり11,000円の支給であったのに対し、子育てエコホーム支援事業は1戸あたり13,000円の支給と引き上げられています。

ほかにも、キッチンセットの交換を伴う対面化の改修リフォームにおいても、こどもエコすまい支援事業よりも子育てエコホーム支援事業は5,000円引き上げられ、1台につき9万円が上限となりました。

参考：こどもエコすまい支援事業について（国土交通省）

長期優良住宅化リフォーム推進事業

長期優良住宅化リフォーム推進事業は、子育てエコホーム支援事業と同様に国がおこなっている支援事業です。住宅の長寿命化や省エネ化、性能向上を目的としたリフォームに対して補助金を支給しています。

長期優良住宅化リフォーム推進事業とは

長期優良住宅化リフォーム推進事業とは、住宅の性能向上を目的としたリフォームを支援するためにおこなわれている事業です。より住みやすい環境づくりのためのリフォームが対象となるため、キッチンリフォームにおいては使い勝手のよさに着目しているかが重要となります。

また、補助金を受けるためには以下の要件を満たさなければなりません。

1. リフォーム前に建築士である既存住宅状況調査技術者がインスペクション（調査）をおこなう
2. リフォーム後に躯体構造などの劣化対策、耐震性、省エネなどの性能が一定基準以上に確保されている
3. リフォーム履歴と維持保全計画を作成する

対象になるキッチンリフォーム

長期優良住宅化リフォーム推進事業において対象となるキッチンリフォームは、「三世代同居対応改修工事」と「子育て世帯向け改修工事」の2種類です。これらは住まいの中で住人が暮らしやすさを向上させるために有効なリフォームであると判断されています。

【三世代同居対応改修工事の具体的なリフォーム内容例】

• 台所流しの設置
• ガスコンロもしくはIHクッキングーヒータ、またはコンロ台の設置
• 給湯器の設置又は取替

以上のように、基本的には設備の追加設置工事が対象となります。

参考：長期優良住宅化リフォーム推進事業 三世代同居対応改修工事（建築研究所）

【子育て世帯向け改修工事の具体的なリフォーム内容例】

• 対面式キッチンとするためのキッチンの移設、交換、間仕切りなどの工事
• 親子で触れ合えるスペースを作るために行うキッチンの拡張工事
• キッチンの作業スペースを拡大するための調理台の設置工事

以上のように、子どもの様子を見守れる環境づくりや、触れ合いの機会を増やすためのリフォームが対象となります。

参考：長期優良住宅化リフォーム推進事業 子育て世帯向け改修工事（建築研究所）

キッチンリフォームに対する補助金の上限額

長期優良住宅化リフォーム推進事業における補助額の上限は、リフォーム工事費の総計の3分の1の額です。

補助額を決める基準は2パターンあり、それぞれ「長期優良住宅」認定を取得しているかどうかによって上限が異なります。

評価基準型→リフォームにより一定以上の性能の向上が認められた住宅は、1戸あたり100万円が補助されます。

認定長期優良住宅型→長期優良住宅（増改築）認定を取得した住宅は、1戸あたり200万円が補助されます。

申請方法と申請期限

長期優良住宅化リフォーム推進事業は、随時交付申請を受け付けている「通年申請タイプ」と事前に公募と採択をおこなった上で交付申請を受け付けている「事前採択タイプ」の2つの申請タイプがあります。

通年申請タイプの補助事業の実施期間は、「事業者登録日以降の最初の契約日～工事完了引き渡し日」です。事前採択タイプの公募期間は「令和6年4月15日から令和6年5月31日」でした。

参考：長期優良住宅化リフォーム推進事業 事業概要（建築研究所）

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介護保険

介護保険は、厚生労働省が主導している保険制度です。介護を必要としている人をサポート・ケアするために必要な費用を一部負担する事で、家族や本人の生活を支えるために活用されます。介護保険もキッチンリフォームの補助金支給をおこなう可能性があるので、適用条件を確認しておきましょう。

対象になるキッチンリフォーム

介護保険において対象となるキッチンリフォームは以下の通りです。

1. 手すりの取り付け
2. 段差の解消
3. 滑りの防止及び移動の円滑化のための床または通路面の材料の変更
4. そのほか住宅改修に付帯して必要となる住宅改修

参考：介護保険における住宅改修（厚生労働省）

補助金額と支給条件

介護保険でのキッチンリフォームの補助金額の上限は、20万円までの費用のうち7割～9割にあたる14万円～18万円です。

支給を受ける条件として、介護保険に加入している事の他に、要支援1～2もしくは要介護1～5のいずれかの認定を受けている事が必要となります。また、対象者が介護施設や病院などに入居・入院していない事も求められるので注意しましょう。

参考：介護保険における住宅改修（厚生労働省）

申請方法

申請の流れは以下の通りです。

1. 住宅改修についてケアマネジャーに相談
2. 申請書類又は書類の一部を提出・確認
3. 施工→完成
4. 住宅改修費の支給申請と決定

利用者は住宅改修費の支給申請を行う際、以下の書類を提出します。

• 住宅改修に要した費用に係る領収書
• 工事費内訳書
• 住宅改修の完成後の状態を確認できる書類
• 住宅の所有者の承諾書

参考：介護保険における住宅改修（厚生労働省）

給湯省エネ2024事業

給湯省エネ2024事業は、高効率給湯機の導入促進のための補助金事業です。キッチンリフォームをする際、同時に高効率給湯器を導入し、要件を満たしていると補助金を受け取れます。

給湯省エネ2024事業とは

給湯省エネ2024事業は、一定の性能を有する高効率給湯機を導入すると補助金が支給される制度です。リフォームでも新築物件でも適用され、購入による導入とリースによる導入の2パターンが対象となります。

具体的な対象機器は以下の通りです。

• ヒートポンプ給湯機（エコキュート）
• おひさまエコキュート
• 電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯機（ハイブリッド給湯機）
• エネファーム

対象になるキッチンリフォーム

対象機器を設置する住宅の所有者であり、給湯省エネ事業者と契約したうえで、キッチンリフォーム時に対象機器を購入し、設置する（工事請負契約と呼ぶ）と補助金支給の対象となります。

ただし、2024年4月16日以降に契約した場合は「Jークレジット制度」に参加することへの意思表明が必要です。意思表明の方法は、以下のいずれかによっておこないます。

1. 事務局が指定するJークレジット事業実施団体に入会予定
2. 地方公共団体・民間団体が監理するプログラムに入会予定・入会済み

なお、新築住宅である場合は「1年以内に建築された住宅で、かつ居住実績がない住宅」が対象となります。既存住宅は「建築から1年が経過した住宅、または過去に居住した住宅」を指し、これも条件を満たせば対象となります。

キッチンリフォームに対する補助金の上限額

設置する給湯機によって、支給される補助金の基本額は異なります。

※補助上限は戸建て住宅の場合はいずれか2台まで、共同住宅などの場合はいずれか1台までです。

以上の基本額に加え、高い性能を持つ給湯機には「性能加算額」が加算されます。性能加算額を決めるのは、以下の2つの要件です。

A.インターネットに接続可能で、翌日の天気予報や日射量予報などに連動して、昼間の時間帯に沸き上げをシフトする機能を有する

B.補助要件下限と比べて、5％以上CO2の排出量が少ないものであり、かつ以下の2つの要件のどちらかに当てはまる

①2025年度の目標基準値+0.2以上の性能値を有する

②おひさまエコキュート

Aを満たす→2万円/台の加算

Bを満たす→4万円/台の加算

A+B両方を満たす→5万円/台の加算

申請方法

建築事業者またはリフォーム工事の施工業者（リフォーム会社）が、「住宅省エネポータル」というWEBシステム上で申請・手続きをおこないます。事業者が給湯省エネ事業者として登録し、工事請負契約を締結したのち、リフォーム工事に着手するのが一連の流れです。工事が完了したら、補助金の交付申請をして補助金が交付され、還元がおこなわれます。なお、この申請の中で消費者（施主）が手続きをおこなう必要はありません。

参考：給湯省エネ2024事業（経済産業省 資源エネルギー庁）

子育てエコホーム支援事業

子育てエコホーム支援事業は、エコホーム支援事業者と工事請負契約などを締結し、リフォームする際に補助金を支給する制度です。「子育て」とありますが、必ずしも子育てに関わるリフォーム工事のみが対象となるわけではありません。エコに配慮しているかどうかという点の方が重視される傾向にあるため、どのような目的でリフォームをするか明確にしておきましょう。

対象になるキッチンリフォームの要件

①開口部の断熱改修

②外壁、屋根・天井または床の断熱改修

③エコ住宅設備の設置

上記3件のいずれかのリフォーム工事が対象となるための必須要件です。

これに加え、

④子育て対応改修

⑤防災向上改修

⑥バリアフリー改修

⑦空気清浄機能・換気機能☾エアコンの設置

⑧リフォーム瑕疵保険などへの加入

上記4件のいずれかを同時におこなう場合、これらも補助の対象となります。

キッチンリフォームの場合は、高効率給湯器である「ヒートポンプ給湯機（エコキュート）」「潜熱回収型ガス給湯機（エコジョーズ）」「潜熱回収型石油給湯機（エコフィール）」「電気ヒートポンプ・ガス瞬間式併用型給湯器（ハイブリッド給湯機）」のいずれかの導入が対象となります。

補助額と申請方法

高効率給湯器の導入における補助額は、3万円/戸です。原則として、1戸あたり20万円が補助上限となりますが、以下の要件に該当する場合は補助上限が引き上げられます。

①子育て世帯もしくは若者夫婦世帯である場合

②既存住宅を購入してリフォームする場合もしくは長期優良住宅の認定を受ける場合

補助額の上限は、1戸あたり以下のように引き上げられます。

①子育て世帯もしくは若者夫婦世帯

• 既存住宅を購入しリフォームを行う場合→60万円
• 長期優良住宅の認定を受ける場合→45万円
• 上記以外のリフォームをおこなう場合→30万円

②その他の世帯

• 長期優良住宅の認定を受ける場合→30万円
• 上記以外のリフォームをおこなう場合→20万円

なお、補助金の申請は給湯省エネ2024事業と同様であり、施主がする必要はありません。

参考：子育てエコホーム支援事業（国土交通省）

キッチンリフォームで補助金制度を使う時に注意すべきこと

キッチンリフォームで活用できる補助金制度には、さまざまな要件が定められています。また、いつでも申請を受け付けているというわけではないため、補助金制度を使う時には十分な注意が必要です。具体的には、以下の2点について考慮しておきましょう。

• 対象になるキッチンリフォームを確認する
• キッチンリフォームが決まった時点で申請を視野に入れる

対象になるキッチンリフォームを確認する

キッチンリフォームは、改修をおこなう工事のみが対象となるとは限りません。同時に増設をおこなったり、断熱や省エネなど特定の条件を満たすリフォームをおこなわなければならなかったりと、特定の要件が定められています。

既存のキッチンを新しくするだけでは要件を満たせない場合が多々あるため、対象になるリフォーム工事については十分に確認しておきましょう。

また、キッチン補助金額が対象額以上かどうかについても確認しましょう。

キッチンリフォームが決まった時点で申請を視野に入れる

補助金制度の申請は、予算が上限に達した時点で打ち切られます。早めに申請しないと、施工時に間に合わなくなってしまう可能性があるため、業者との打ち合わせは早めにおこなうようにしてください。なお、現時点での予算の進行具合はそれぞれの制度の公式HPで確認できます。逐一チェックしておきましょう。

キッチンリフォームの補助金は業者に相談して活用しよう

キッチンリフォームに活用できる補助金の多くは、工事を依頼する業者によって申請がおこなわれます。そのため、業者選びは非常に重要です。

優良業者を選ぶためには、相見積もりという方法が効果的です。相見積もりとは、複数の業者から見積もりを取り寄せる方法で、一度に数社の費用面やアフターフォロー、保証などのサービスなどについて簡単に比較検討できるのがメリットです。

時間や手間を節約しながら効率的に優良業者を選べる方法のひとつなので、ぜひ試してみてください。

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キッチンリフォームで利用できる補助金について紹介しました。

使える補助金があればそちらを利用して、キッチンリフォームを検討してみてください。

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監修プロのコメント

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