パーソナルトレーナーで副業を成功させる方法！おすすめの週末起業術

フリーランスのパーソナルトレーナーとして、副業で活動する方法があります。ただし、十分な収入を得るためには「ジムで研修を受けてノウハウを身につける」「業務委託で仕事を受ける」ことが必要です。

また、パーソナルトレーナーとしてジムで働く場合は、シフト制で昼に働かなくてはいけない可能性があります。本記事では、パーソナルトレーナーとして働く際の注意点や、週末起業について解説します。

パーソナルトレーナーで副業をする方法

トレーニングする人に対してマンツーマンでトレーニング指導などをする「パーソナルトレーナー」で副業するには、主に以下の方法があります。

• パーソナルジムのアルバイト・パートとして働く
• フリーランスのパーソナルトレーナーとして働く

サラリーマン（会社員）も、パーソナルトレーナーで副業すれば年収アップを期待できるでしょう。各方法を具体的に解説します。

パーソナルジムのアルバイト・パートとして働く

パーソナルジムの求人に応募して、アルバイトやパートとして働く方法があります。

あらかじめ研修を受けることが一般的なため、パーソナルトレーナーの経験が浅い方でも業務に必要な知識を身につけられる点がメリットです。マニュアルが整っている場所であれば、パーソナルトレーナーとしてフリーランスで働く際のノウハウも身につけられるでしょう。

また、シフト制であれば、顧客の希望時間に合わせて勤務することが一般的です。顧客が希望する時間と合わない場合でも、アルバイトやパートならパーソナルジムで雑務をこなして収入を得られることがあります。

フリーランスのパーソナルトレーナーとして働く

企業に属さず、フリーランス（個人事業主）のパーソナルトレーナーとして働く方法もあります。フリーランスのパーソナルトレーナーの働き方は、基本的に派遣型と業務委託型の2種類です。

派遣型は個人や企業などと契約し、顧客の自宅や会社でトレーニング・指導をします。それに対して業務委託型は、パーソナルジムと業務委託契約を締結して働く方法です。

アルバイト・パートとして働き、集客できる能力を身につけてから独立してフリーランスで活動することもあります。

パーソナルトレーナー副業のメリット

会社員が本業のほかにパーソナルトレーナーの副業をすることで、期待できる主なメリットは以下のとおりです。

• 本業で安定した収入（月収）を確保しながら挑戦できる
• さまざまな時間・場所を選んで副業できる
• 会社員として働いているお客さんとスケジュールを合わせやすい

本業で安定した収入を確保しながら挑戦できる

副業でパーソナルトレーナーに挑戦すれば、本業で安定した収入を確保しつつ、別に収入を得られる点がメリットです。会社員としての毎月決まった給料にプラスアルファできるため、より高い月収を手に入れたい人に向いているでしょう。

収入がある程度安定するため、パーソナルトレーナーに関連する新たな資格を取得したり、新たな指導方法を学んだりすることに専念できる点も強みです。

それに対し、経験を積む前からパーソナルトレーナー一本で仕事をしようとすると、目先の収入にとらわれ、必要なスキルを身につけられない可能性があります。

パーソナルトレーナーを副業にしたときの収入例

フリーランスとしてパーソナルトレーナーを副業とした場合、相場は以下のとおりです。

上記をもとに、毎週平日3日間と土曜日に働く稼働例で収入を計算してみましょう。

単純に月＝4週間で計算すると、1か月に稼働できるのは16日です。単価を7,000円と仮定すると、112,000円の売上を計上できます。ここから場所代22,400円（場所代20％で計算）を引くと、一か月に得られる収入は9万円前後です。

なお、アルバイトのパーソナルトレーナーの時給は、1,000円前後とされています。そのため、平日3日（各3時間勤務）、土曜日6時間アルバイトで勤務した場合、1か月で得られる収入は6万円前後でしょう。

さまざまな時間・場所を選んで副業できる

ノウハウさえあれば、さまざまな時間を選んで副業できる点も、パーソナルトレーナーのメリットです。早起きの人や仕事まで時間に余裕を持てる人であれば、朝活にパーソナルトレーナーとして活動できます。

また、副業でパーソナルトレーナーする際、顧客の自宅や契約している会社など、顧客と相談したうえで好きな場所で働ける点もメリットです。それに対し、飲食店などでアルバイトする場合、基本的に毎回決まった場所で働かなければなりません。

会社員として働いているお客さんとスケジュールを合わせやすい

副業で会社員を対象にパーソナルトレーナーを営めば、お客さんとスケジュールを合わせやすい点がメリットです。自分も会社員として働いている場合、お客さんと休みの日や終業時間が近い可能性があります。

特に、夜や週末だけパーソナルトレーナーとして活動する場合、自分もお客さんも無理なく仕事とトレーニングを両立できます。お互い無理に活動して身体を壊すリスクを軽減できるでしょう。近年は、オンラインレッスンを行う事例も増えています。

なお、週末などの休日を利用してビジネスをすることを週末起業と呼びます。週末起業は、会社員でも副業しやすい方法のひとつです。

週末起業でパーソナルトレーナーをしている具体例

IT企業でエンジニアとして勤務しているAさんの事例です。Aさんは、運動不足を解消するためにはじめたトレーニングにはまり、週末は通っているジムでアルバイトをするようになりました。現在は身につけたノウハウを活かし、週末起業で毎週土日（休日）に近隣住民を対象にパーソナルトレーナーをしています。

製造会社に勤めているBさんは月収アップのため、学生時代に働いていたジムでアルバイトを再開。その後、マンツーマンのトレーニングに対する需要の高さに気づき、フリーランスでパーソナルトレーナーをはじめました。現在は毎月10万円近くの副収入を得ているとのことです。

副業でパーソナルトレーナーをするデメリット

副業でパーソナルトレーナーをすることには、デメリットも存在します。主なデメリットは、以下のとおりです。

• ジムによっては昼の時間帯の出勤が求められることもある
• 収入が保証されていない

ジムによっては昼の時間帯の出勤が求められることもある

ジムでアルバイト・パートや業務委託で働く場合、シフト制で昼の時間帯の出勤が求められることがある点がデメリットです。事前に本業の就業規則や業務予定表などを確認し、昼の時間に時間を作ることが可能かどうかチェックしておかなければなりません。

昼の時間帯に働けない場合、ジムによっては採用してもらえない可能性があります。ただし、副業でパーソナルトレーナーとして働くことを優先して、本業をおろそかにしないようにしましょう。

収入が保証されていない

独立してフリーランスのパーソナルトレーナーとして副業する場合、収入が保証されていない点がデメリットです。パーソナルトレーナーとしての実力や魅力に欠け、お客さんから指名してもらえなければ、安定した収入を得ることは難しいでしょう。

アルバイトやパートとして働く場合でも、お客さんからの指名が少なければインセンティブを得られないため、高収入は狙えません。本業であろうと副業であろうと、パーソナルトレーナーとして働き続けるには、日々の自己研鑽が大切です。

副業でパーソナルトレーナーをする際の注意点

副業でパーソナルトレーナーをする際は、経験やノウハウ以外にもいくつか考慮しなければならない点があります。主な注意点は、以下のとおりです。

• 本業の会社で副業が許可されているか確認する
• 副業には時間にある程度の余裕が必要になる
• 副業で得た収入によっては確定申告をしなければならない

副業のリスクを軽減できるように、あらかじめ注意点を理解しておきましょう。

本業の会社で副業が許可されているか確認する

あらかじめ、本業・本職の会社で副業が許可されていることを確認することが大切です。厚生労働省はモデル就業規則第70条で以下のように定めているため、副業自体に法的問題点はありません。

『労働者は、勤務時間外において、他の会社等の業務に従事することができる』

しかし、会社の就業規則によって副業が難しいケースがあるのが現状です。パーソナルトレーナーの副業をはじめたことがきっかけで、本業の会社とトラブルにならないように注意しましょう。

参考：厚生労働省労働基準局監督課「モデル就業規則 令和4年11 月版」

副業には時間にある程度の余裕が必要になる

副業をはじめる場合、時間にある程度の余裕が必要になることも理解しておかなければなりません。

仕事で残業が多い場合、夜にパーソナルトレーナーの副業をするのは難しいでしょう。「朝活の時間を利用する」「勤務先や自宅との移動距離が短い場所でパーソナルトレーナーの活動をする」などの工夫が必要です。

また、平日の副業が困難な場合は週末起業を検討しましょう。ただし、週末起業した場合、プライベートの時間が減り、家族との団らん時間も確保できなくなります。

副業で得た収入によっては確定申告をしなければならない

パーソナルトレーナーの副業で得た収入によっては、会社員でも確定申告をしなければなりません。

たとえば、フリーランスのパーソナルトレーナーとして活動して事業所得が20万円を超えたら、確定申告が必要です。アルバイト・パートの場合も、本業以外の給与が20万円を超えていれば確定申告しなければなりません。また、確定申告は不要であっても、副業していると住民税の申告が必要な点に注意が必要です。

ほかにも、フリーランスとして活動して課税売上高1,000万円を超える場合など、消費税の納税義務が発生するケースもあります。

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