1000万円を予算とした時、どのようなリフォームができるのか把握しておくと具体的なイメージがわきやすくなります。優先したい部分のリフォーム費用相場はどの程度なのか、詳しく知っておきましょう。マンションと一戸建てを考慮したうえで工事内容別に費用相場を説明し、リフォームローンと補助金・助成金制度の上手な使い方についても解説します。実例も交えてご紹介するのでぜひ参考にしてください。
予算1000万円ではどこまでリフォームできる?
予算1000万円でできるリフォームのひとつの境目となるのが、「スケルトンリフォームが可能かどうか」というポイントです。
スケルトンリフォームとは建物の基礎となる構造躯体に手を加えず、内部だけをリフォームする方法であり、間取りや性能などの改変を目的としています。
断熱材の強化や高機能な窓の設置などもスケルトンリフォームに含まれ、デザイン性も機能性も向上できるリフォームです。
予算1000万円であれば、一戸建てなら80平米~100平米程度、マンションなら60平米~70平米程度のスケルトンリフォームが可能でしょう。ただし、築年数にもよるので注意が必要です。
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予算1000万円でできるリフォーム
予算が1000万円あれば、多くの場合スケルトンリフォームが可能です。
スケルトンリフォームとは具体的には、床や壁などすべてを解体して間取りから作り直す施工を指します。排水管も交換できるので、キッチンや浴槽、トイレなど水回りの移動も簡単に可能になるのがメリットです。
面積が広い戸建ては、商品のグレードを上げると予算を超える場合がありますが、築年数が浅ければ内装全体のスケルトンリフォームは1000万円以内で抑えられる事がほとんどです。
また、マンションは戸建てに比べると面積が広くないので、グレードを多少上げても予算の1,000万円内に収められることが多いのも特徴だと言えます。
予算1000万円でできないリフォーム
内装工事と外壁塗装や屋根工事を同時にリフォームする場合は、予算1000万円では収められないと考えてください。どちらもスケルトンリフォームしたいのであれば、1000万円以上の費用が必要です。
また、築年数が40年を超える住宅の場合は、外装や建物構造に劣化が見られる事がほとんどであり、このような場合は、予算1500万円程度の予算を見込みましょう。これらを優先してリフォームするなら、やはり内装もあわせた全体的なリフォームは難しいと言えます。
屋根の雨漏りの改修や耐震性の向上などは、工事する箇所が増えるためリフォーム費用が高額になると考えておきましょう。また塗装にこだわりたい場合、商品のグレードが高くなればなるほどリフォーム費用も高くなります。
【工事内容別】マンションと一戸建て共通のリフォーム費用相場
リフォームは「マンションと一戸建てで共通しておこなえる内容」と「一戸建てのみでおこなう内容」の2種類に分けられます。マンションと一戸建ての両方においておこなえる主なリフォームが以下の通りです。
- 全面リフォームする場合の費用相場
- 水回りのリフォーム費用相場
- 内装リフォームの費用相場
- 断熱リフォームの費用相場
全面リフォームする場合の費用相場
内装に加えて外壁塗装や屋根工事をおこなう場合、幅広い施工が必要になるので比較的リフォーム費用が高額になります。全面リフォームは「フルリフォーム」とも言い、基礎や構造部分などはそのままに、他を全面的に改修するものです。
全面リフォームの場合、戸建てとマンションでは敷地面積が異なるため、発生するリフォーム費用が変わります。
住宅の種類 | 費用相場 |
マンション | 250万円~900万円 |
戸建て | 500万円~2,000万円 |
戸建てで外壁塗装や屋根工事をおこなう場合には、予算1000万円を超える事もあります。予算を重視するなら、リフォームの優先順位を決めておくと工事もスムーズです。自分で判断するのが難しいときは、リフォーム業者に相談しましょう。
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水回りのリフォーム費用相場
特に築年数が長い物件の場合は、キッチンや浴槽、トイレなど水回りの劣化が激しい可能性が高いでしょう。設備交換や内装も含めて、水回り全般のリフォーム工事をする場合にかかる費用は以下の通りです。
リフォーム箇所 | 費用相場 |
浴室 | 50万円~150万円 |
キッチン | 50万円~150万円 |
洗面台 | 15万円~50万円 |
便器 | 15万円~50万円 |
ただし、浴槽をユニットバスに変更したりキッチンを対面式にしたりなど、大規模な工事が必要になる場合は100万円程度かかることもあります。この点も考慮してリフォーム内容を決めましょう。
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内装リフォームの費用相場
リフォームするにあたって、自分好みの内装にカスタマイズしたい人もいるでしょう。内装リフォームは、どのような工事をおこなうかで費用が大きく変わります。リビングや廊下、間取りなど内装リフォームした場合にかかる費用は、次のとおりです。
リフォーム箇所 | 費用相場 |
リビング | 15万円~150万円 |
和室・洋室 | 20万円~50万円 |
和室を洋室に変える | 25万円~100万円 |
間取りを変更する | 20万円~350万円 |
玄関 | 10万円~50万円 |
廊下 | 20万円~50万円 |
壁紙クロスや床材の張り替えだけであれば、そこまで費用はかかりません。しかし、間取りを変更する場合は設置や撤去に費用が必要です。場合によっては、300万円を超えるケースもあります。
間取りの変更として主におこなわれるのが、部屋の壁を撤去してリビングと隣室を繋げるリフォームです。リビングを広くする事により家族間のコミュニケーションを取りやすくなったり、家族構成によって幅広い年代の人が暮らしやすい生活動線作りができたりするといったメリットがあるため、近年取り入れられています。
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断熱リフォームの費用相場
断熱リフォームは、夏は涼しく冬は暖かく過ごすために欠かせない環境づくりのためにおこなうべきだと言えます。冷暖房の効率が上がり、光熱費削減に繋がるので住まいの断熱性を高めておくのは便利でしょう。
断熱リフォームは壁や床、天井などに断熱材を入れておこないます。この場合の費用相場は1㎡につき3500円~1万円です。
また、内窓を設置するのも断熱効果を高めるリフォームで、大きいものなら15万円~30万円、小さいものなら8万円~15万円が費用相場となります。
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【工事内容別】一戸建てのリフォーム費用相場
一戸建てでおこなうリフォームは、主に以下の通りです。
- 耐震補強リフォームの費用相場
- 玄関と廊下のリフォームの費用相場
- 外壁と屋根のリフォームの費用相場
- 外構とエクステリアのリフォームの費用相場
- 増築リフォームの費用相場
耐震補強リフォームの費用相場
築40年以上経過している住宅と、2000年以前に建てられた住宅は新しい耐震基準に適合していない可能性が非常に高いと言えます。新しく定められた耐震基準を満たしていない場合、大震災が起きた時に家屋が崩れるリスクが高まってしまうため、優先的に耐震補強リフォームをおこないましょう。
主な耐震補強リフォームの方法として、建物の基礎部分と柱を金具で固定するというものがあります。この費用相場は1戸につき20万円~30万円です。
また、屋根を軽量化して振動による負荷を減らすというリフォームもあり、この費用相場は90万円~100万円を見込んでおきましょう。屋根の補強だけであれば、30万円程度からおこなう事も可能です。
老朽化が進んでいるなら、壁の補強は欠かせません。10万円以上の予算が必要だと考え、計画を立ててください。
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玄関と廊下のリフォームの費用相場
玄関のリフォームは玄関ドアを交換するものと、収納設備を新設するものに分けられます。玄関ドアのみを交換する場合の費用相場は20万円~60万円です。これに加え、収納を設置するなら5万円~20万円ほどの費用が必要になります。
廊下のリフォームは、床の張り替えであれば約20万円を目安に、材質により費用に幅が生まれるため施工前に業者に相談しましょう。バリアフリーを目的として手すりを付けるリフォームであれば、10万円程度でおこなえます。
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外壁と屋根のリフォームの費用相場
外壁と屋根のリフォームには、「塗装」と「重ね張り・重ね葺き」「張り替え・葺き替え」の3種類があります。
塗装とは、塗料を上から塗り重ねる事でメンテナンスを行う方法です。最も費用がかからず、工期も短いリフォーム方法なので定期的に行いましょう。
重ね張りと重ね葺きとは、現在の屋根と壁に屋根材と壁材を重ねて補強を図る方法です。見た目がよくなるだけでなく、失ってしまった機能性を取り戻せるのもメリットだと言えます。
張り替えと葺き替えとは、現在の屋根と壁を取り除いてから屋根材と壁材を設置する方法です。全てを新品に取り換えられるので、リフォームとして最も効果的で美しい外観にできるのが特長ですが、その分費用も高額になります。
外壁の塗装の費用相場は70万円~110万円、重ね張りの場合は100万円~200万円で、張り替えなら150万円~250万円です。また、屋根の塗装には50万円~80万円程度かかり、重ね葺きの場合は120万円~200万円程度、葺き替えなら150万円~200万円程度かかります。
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外構とエクステリアのリフォームの費用相場
外構とエクステリアのリフォームにおいては、防犯性が重要なポイントとなります。特に目隠しフェンスや門扉、門柱の設置が効果的です。
アルミ製の目隠しフェンスは3万円~6万円程度で設置できます。また、門扉の設置費用の相場は19万円~37万円、門柱の設置費用の相場は15万円~30万円です。
他にも、ガレージ(車庫)を新設するなら100万円~300万円程度、カーポートなら10万円~40万円程度の費用を見込んでおくとよいでしょう。
便利な設備として宅配ボックスが挙げられ、新設する場合は15万円~25万円が費用相場となります。
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増築リフォームの費用相場
今の住宅が手狭だと感じている場合は、リフォームによって増築を図るのもひとつの選択肢です。
増築の費用相場は1畳あたり25万円~60万円で、6畳の増築であれば200万円~300万円、8畳の増築であれば210万円~400万円を目安と見ておきましょう。
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リフォームローンを活用しよう
理想的な内装や外観にリフォームしようとすると、予算1000万円を超えることがあります。できる限り予算を抑えたい場合におすすめなのが、リフォームローンの活用です。
リフォームローンとは、増改築や修繕を目的としたリフォーム工事をおこなう際に利用できるローンです。基本的に、新たな住宅を建築する際の工事では利用できません。リフォームローンには、無担保型と有担保型があります。有担保型は金利は低いものの、担保の提供が必要でローンの審査に通るのが難しいです。
無担保型は金利は高いものの、比較的審査に通りやすいという特徴があります。60歳以上でも利用可能なリフォームローンもあるので、費用を抑えたい場合は検討してみましょう。選び方がわからない時は、リフォーム業者に相談するのがおすすめです。
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リフォームに活用できる補助金
リフォームの際にはローンだけではなく補助金制度を活用しましょう。主に適用される可能性がある補助金制度・助成金制度は以下の通りです。
- 子育てエコホーム支援事業
- 断熱リフォーム支援事業
- 先進的窓リノベ事業
- 次世代省エネ建材の実証支援事業
子育てエコホーム支援事業
子育てエコホーム支援事業の対象となるリフォームは以下の3つです。
- 開口部の断熱改修
- 外壁・屋根・天井または床の断熱改修
- エコ住宅設備の設置
以上の3つを実施すると、以下の5つのリフォームの対象となります。
- 子育て対応改修
- 防災性向上改修
- バリアフリー改修
- 空気清浄機能・換気機能つきエアコンの設置
- リフォーム瑕疵保険などの加入
補助金額の上限は原則として1戸あたり30万円です。
ただし、子育て世帯・若者夫婦世帯がリフォームをする場合は長期優良住宅の認定を受ければ上限を45万円まで引き上げられます。
断熱リフォーム支援事業
断熱リフォーム支援事業の対象となるリフォームは、高性能建材と認められた断熱材や窓などを使用した「トータル断熱」と、居間を中心とした高性能建材である窓を使用した「居間だけ断熱」の2種類です。
補助金は補助対象経費の3分の1以内となっており、戸建て住宅の場合は1戸あたり120万円、集合住宅の場合は1戸あたり15万円が補助金の上限額となっています。
参考:既存住宅の断熱リフォーム支援事業|公益財団法人 北海道環境財団
先進的窓リノベ事業
先進的窓リノベ事業の対象となるリフォームは以下の4つです。
- 内窓の設置
- 外窓の交換
- ガラスの交換
- ドアの交換(ただし窓の改修と同時に行った時のみ)
補助金額の上限は1戸あたり200万円ですが、5万円未満の場合は補助申請を行えません。
次世代省エネ建材の実証支援事業
次世代省エネ建材の実証支援事業は、高性能の断熱材や生活の快適性を向上するために役立つ蓄熱材などを活用したリフォームへの補助を目的としています。
対象となるリフォームは以下の通りです。
<戸建て住宅の場合>
- 外張り断熱
- 内張り断熱
- 窓断熱
<集合住宅の場合>
- 内張り断熱
補助率は対象経費の2分の1以内で、上限額は地域によって異なります。
戸建ての場合、外張り断熱は1戸あたり400万円が上限となる地域と、300万円が上限となる地域があるので確認しておきましょう。
また、内張り断熱は下限額が20万円、上限額が200万円です。ただし、先進的窓リノベ事業、子育てエコホーム支援事業と併用すると下限額は15万円に変更されます。
窓断熱の上限額は150万円で、窓と玄関ドア、任意の製品を併用してリフォームをする場合は上限が200万円に引き上げられます。
集合住宅の内張り断熱は125万円が上限額となり、20万円が下限額です。
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建設業許可のある業者に依頼しよう
500万円以上のリフォームをする場合は、建設業許可を取得しているリフォーム業者に依頼しなければなりません。
建設業許可とは、建設業にかかわる人を対象とした制度で、公共工事か民間工事であるかを問わず、500万円以上の建設工事を請け負う際には建設業法第3条に基づいて建設業の許可を受けなければならないというものです。
建設業許可について知らないまま施工を請け負うような業者に施工を依頼してしまわないよう、あらかじめ確認を取っておく事をおすすめします。また、建設業許可の有効期間は5年間です。適宜更新を行っているかどうかも重要な確認事項となります。
1000万円でできるリフォームは内容をプロに相談しよう
1000万円という予算ではかなり多くのリフォームができると思われるかもしれませんが、あれもこれもと欲張ってしまうとどんどん費用がかさんでしまいます。まずは優先順位をつけて、本当に必要性がある箇所からリフォームをしていきましょう。もし判断に迷うようであれば、プロに相談してみてください。
優良業者を選ぶために有効なのは、相見積もりという方法です。相見積もりなら複数の業者から見積もりを取り寄せ、簡単に比較検討ができます。時間と手間を大幅にカットできるので、ぜひ活用を検討してみてください。
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予算が1,000万円など決めている場合など、どこまでのリフォームが可能なのか、また工事内容別にできるリフォーム内容をご紹介しました。リフォームの際にはぜひ、予算も事前に確認をして検討しましょう。
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